「医学界新聞」（医学書院発行の週刊新聞）の2009年新年特集号が「インフルエンザパンデミック」でした。
ここでは鳥インフルエンザ（H5N1）を想定していますので、現在の新型インフルエンザA(H1N1)とは異なりますが、日常生活面でのコメントを抜粋してみると第2次流行に備え個人が何をなすべきかが見えてきます。
国家防衛戦略で万全の体制を整えていたはずのアメリカが、現時点で世界最大の感染者数である事実は非常に示唆的です。

以下抜粋します（医学界新聞第2812号　2009年01月05日を一部改変）

生活インフラで何が起こるか
新型インフルエンザによるパンデミックが起こった際に，どのようなことが予想されるのか。
一般の職場では，発病のため相当数の欠勤者が出ることが予想される。さらにそれ以外にも，家族の看病，学校や保育所などが閉鎖されるなどの理由で欠勤者が増えると考えられる。
そうした事態になると電気・ガス・水道などのライフライン，公共交通機関や運送業務などにも大きな影響が出ることが危惧されている。また日本の場合は特に，多くの患者が医療機関を受診することが予想され，その急激に増大する医療需要に対応するために，医療資源の確保あるいはその有効利用に向けたトリアージが重要になる。
過去のパンデミックをもとにした厚生労働省の試算では，医療機関を受診する患者数は1300―2500万人，入院患者数53―200万人，死亡者数17―64万人と推計している。

パンデミックが始まるとコントロールは困難
いったんパンデミックが始まってしまえば，現在の医学・医療ではきわめて限定的な状況を除いてウイルスを封じ込めることは難しく，その影響を完全にコントロールすることもできない。
しかしその一方，さまざまな対策を組み合わせることで被害を最小限に抑えることが可能なことも，各国で検討されている疫学モデルで示唆されている。幸いに新型インフルエンザ対策の基本予測される事態と被害想定して，スペインインフルエンザの時代にはなかったワクチンや抗ウイルス薬，公衆衛生上の対策に関する科学的根拠を私たちは持っている。

パンデミックでは他地域からの援助は期待できない
これらの対策を流行が起きてから考えても遅い。また従来のインフルエンザから想像できるように，地震や台風などの局所的災害とは違って，その社会的影響は同時に多発的に起こると考えられるので，各地域でさまざまな対策を立案および実行する必要がある。地域ごとの十分な事前準備と社会全体の協力が，被害を最小限に抑えるためには必須である。

アメリカの国家防衛的発想の戦略
虫明（NHK報道局科学文化部記者）
アメリカの場合は，2005年から国家安全保障上の問題として，年間約9000億円の特別予算を投入し，パンデミック対策を開始しました。政府が危機管理の問題として新型インフルエンザ対策をとらえたかどうかの違いがいちばん大きかったと思います。

インフルエンザの未来予測は難しい
押谷（東北大学大学院医学系研究科　微生物学分野教授）
　日本での初発例が過疎地のような限られたシナリオなら別ですが，一度国内に入ってしまえば封じ込めは難しく，感染拡大は避けられません。

押谷
　最後にもうひとつ，パンデミック時にコミュニティでの対応をうまく機能させるためには，新型インフルエンザについて国民に正しく理解してもらう必要があります。

虫明
　情報の出し方を間違えると，心理的なパニックを引き起こしかねませんね。

川名（防衛医科大学校　内科学講座2感染症教授）
　地震や津波で起こる被害については想像しやすいですが，「新型インフルエンザが発生したら何が起きるか」というのは，専門家でさえ意見がばらつきます。一定のイメージを最初から共有するのが非常に難しい。

関係リンク（医学界新聞第2812号　 2009年01月05日）
http://www.igaku-shoin.co.jp/contents/picture/paper/nwsppr/n2009dir/n2812dir/n2812_01.pdf

http://www.igaku-shoin.co.jp/contents/picture/paper/nwsppr/n2009dir/n2812dir/n2812_02.pdf

http://www.igaku-shoin.co.jp/paperDetail.do?id=PA02812_03

　ＮＴＴファシリティーズ（東京都）は２１日、都内での説明会を中止した。日立製作所（同）も５月下旬に大阪で予定した説明会を中止。都内の外資系ＩＴ企業は、学生によるグループ討論の予定を筆記試験に変えた。急な変更は「顔をあわせると感染のリスクが高まってしまう」との理由からという。（島康彦）

　情報を集めて準備を整え、万一の場合は落ち着いて行動するしかなさそうだ。

サイトカインストームとは

　これとは別にH5N1ウイルスはサイトカインストームという症状も起こします。免疫は通常、ウイルスから身体を防御するのですが、その免疫が暴走して、自分の体を攻撃してしまうのです。免疫活性が低い老人よりも、活性の高い若者のほうが危険なのです。
 
――全身に感染する強い毒性と、サイトカインストームを起こす性質が、高い死亡率につながるわけですね。
 
田代：人に感染した場合の症状は、既に我々が過去の経験で知っているインフルエンザではありません。いままで人類が経験したことがない強力な感染症です。
 
　普通のインフルエンザは上気道にしか感染しませんし、健康な若い人が死亡することはほとんどありません。65歳以上の高齢者や、妊婦、糖尿病や腎臓病などの慢性疾患の患者といったハイリスク群が合併症を起こして死ぬ危険性がある程度です。
 
　ところが今回のH5N1ウイルスは、致死率が非常に高いのが特徴です。気道のみならず、肺の深いところに感染し、ウイルスによる肺炎を引き起こします。細菌による合併症の肺炎ではなく、ウイルスが肺炎を起こすのです。妊婦が感染した場合には、ウイルスが胎盤を通過して胎児に感染した例も報告されています。このようなことは通常のインフルエンザではありえません。
 

トリ型からヒト型への変異について

――非常に強い毒性を示すにもかかわらず、累計の全世界での死者は360人ほどと非常に少ないです。これはなぜなのでしょう。
 
田代：現在のH5N1が、まだヒトからヒトへと感染する特性を獲得していないからです。
 
　にもかかわらず、現実に患者が出ているわけですが、実のところ現状ではどういう人がかかるのかよく分かっていません。鳥との濃厚な接触で、大量のウイルスを体内に取り込んでしまったという可能性はあるのですが、それだけではないのです。インドネシアの場合、患者の25％は鳥との接触がありませんでした。中国の患者も鳥との接触がありません。しかも、鳥の世界で流行が起きていない地域でも、人への感染が起きています。これが何を意味するのかは、まだ分かっていません。
 
　ウイルスの遺伝子の、どの部分がどう変わるとトリ型からヒト型へと変化するのか、本当のところはまだよく分かっていません。ウイルスが細胞に侵入する時に使うレセプターという部位は、トリ型とヒト型ではアミノ酸が１、２カ所違うだけです。既に２カ所のアミノ酸がヒト型と同じに変異したH5N1ウイルスが見つかっていますが、それでもまだパンデミックには至っていません。
 
――それは、「そう簡単にトリ型からヒト型になることはない」という安心材料と考えてよいのでしょうか。
 
田代：そうではありません。ウイルスは増殖の過程において、ある一定の確率でランダムな突然変異を起こします。そしてH5N1ウイルスは、既に鳥の世界ではパンデミックを起こしています。パンデミックということは、鳥の体内でウイルスが非常に多数回の増殖を行っているということです。確率的に、ヒト型ウイルスが出現する可能性はぐっと上昇しているのです。
 
　例えばサイコロを１回振ると１の目が出る確率は、1/6です。しかし２回振って少なくともどちらかで１の目が出る確率は11/36で、1/6より大きくなります。サイコロを振る回数が増えれば増えるほど、少なくともどこかで１が出る確率は１に近づいていきます。
 
　鳥の世界でパンデミックを起こしているということは、サイコロを振る回数が増えているのと同じです。ヒトに感染しやすいH5N1ウイルスが出現する確率はどんどん大きくなっていると考えなくてはなりません。
 
　ひとたび、ヒトに感染しやすい形質を獲得したウイルスが出現すれば、一気に広がるのは間違いありません。なぜなら、新たに出現したウイルスに対して免疫を持っている人はほぼ皆無だからです。感染したヒトからさらに別のヒトヘと広がる過程で、免疫によって拡大が阻止されるということがありません。
 
　どうやら、ウイルスがヒト型に近づきつつあるという傍証も存在します。トリ型のウイルスは、鳥の体温である42℃付近で増殖しやすく、それ以下の温度では増殖が鈍ります。一方ヒト型のインフルエンザウイルスはヒトの体温である35?36℃付近で活発に増殖します。同じインフルエンザウイルスでも増殖に適した温度が違うのです。
 
　ところが、先ほど説明した「クレード2-2」の亜種のH5N1ウイルスでは、既にヒトの体温で活発に増殖するように突然変異を起こしたウイルスが見つかっています。これは、ウイルスが着実にヒトに感染する形質を備えつつあることを示しています。
 
――いつごろヒト型に変異したウイルスが出現するか予測できないのでしょうか。
 
田代：突然変異が確率で起きる以上、予測は不可能です。ヒトに感染するために必要な特性にしても、まだ我々の知らない要素があるのでしょう。
 
　ただし、鳥の世界でパンデミックを起こし、活発にウイルスが増殖していること、そして徐々にヒト型の特性を一部備えたウイルスが出現してきつつあることを考え合わせると、そう遠くない将来にヒト型ウイルスが出現する可能性は高いと考えねばなりません。
 
　実際問題として、ヒト型とトリ型のウイルスの遺伝子は共通点が多いのです。比較すると、はっきりと異なる遺伝子は10個です。そのうちの５?６個については、既にヒト型に変異したウイルスが確認されています。10個の遺伝子の差異のうち、どれがヒト型へと変化する決定的な要素なのかは分かっていません。ひょっとすると10個全部そろわないとヒト型には変異しないのかも知れませんし、逆にあと一つでも変異したらヒト型になるのかも知れません。研究が進んでいるとはいえ、分かっていないこともたくさんあるのです。
 

致死率について

――強毒型のH5N1ウイルスへの対策が問題になっているにもかかわらず、日本の厚生労働省は、弱毒型のスペインインフルエンザをモデルケースにした対策を立てています。これは取り組みが甘いのではないでしょうか。
 
田代：厚生労働省は、感染率25％、致死率２％で対策を立てています。全人口の25％が感染し、感染者のうち２％が死亡するという意味です。
 
　スペインインフルエンザの感染率は48％でしたから、対策の前提となる被害見積もりはスペインインフルエンザよりも甘いです。
 
　この数字は米国のCDC（疾病予防管理センター）が、1968年の香港インフルエンザの時のデータに基づいて作成した数式で算出されています。この数字を算出した時は「仮に」というモデルケースとして出したのですが、報告書では「仮に」が取れて数字が一人歩きしてしまいました。
 
　ちなみに、この数式はソフトウエア化されているのですが、米国では既にそのソフトウエアは使われていません。
 
　米国では新型インフルエンザが起きた場合の対策を2006年に改訂しているのですが、その中で台風と同じ１から５までの「カテゴリー」というスケールで被害規模を表しています。香港インフルエンザがカテゴリー２、スペインインフルエンザはカテゴリー５の一番下に分類しています。つまりスペインインフルエンザを最悪のケースとは考えていないということです。
 
――NHKの番組では米国の取り組みが進んでいるとして紹介されていましたが、米国ではどの程度の被害を想定して対策を立てているのでしょうか。
 
田代：米国の保健省が昨年大手メディア向けに行ったカンファレンスでは、感染率20?40％、致死率20％ということでした。
 
　オーストラリアのシンクタンクであるロウイー研究所が出した推定では米国では死者200万人が出るとしています。日本は人口密度が高くて米国よりも条件が悪いので死者210万人です。しかし、ロウイーの推計はスペインインフルエンザのような弱毒型ウイルスに対してのものです。
 
　H5N1のような強毒型ウイルスがパンデミックを起こした場合、どの程度の被害が発生するのかについて、きちんとした推計はまだ出ていません。
 
　実際にはどの程度の被害を想定すべきなのか。そこで米国が想定している致死率20％を採用し、感染率を中間の30％として、日本の人口１億2800万人を掛けてみてください。米国の見積もりを採用すると、なんの対策もなしにパンデミックが起きると日本では768万人が死亡するという数字が出てきます。感染率を25％としても、600万人以上の死者が出るということになります。
 
――第二次世界大戦の２倍以上の死者が出るということになりますね。
 
田代：スペインインフルエンザの時と同じく、全く無防備のままで強毒型のH5N1ウイルスによるパンデミックを迎えると、こういう事態が起きるということです。これは社会崩壊を意味すると考えていいでしょう。
 
　しかも現在は交通機関が発達しています。米国のカンサス州で最初の流行を起こしたスペインインフルエンザがオーストラリアに上陸するのに１年かかりました。現在はこんな時間的猶予はないでしょう。ひとたびパンデミックが発生したら１週間程度で全世界に広がると考えておかなくてはなりません。
 
――米国が想定している致死率の20％は、これよりも下がる見込みはないのでしょうか。
 
田代：現在までのところ、鳥インフルエンザは致死率63％ほどですが、これらの患者はそれぞれの国で最高水準の医療を受けているということを忘れてはなりません。肺炎になれば人工呼吸器を付けますし、タミフルの大量投与も受けています。それでもなおかつ、この致死率なのです。

パンデミックでは
 
　パンデミックが起きると、まず人工呼吸器が足りなくなります。患者は重い肺炎を発症しますから、人工呼吸器なしては呼吸困難に陥ります。
 
　現状ではタミフルも不足するでしょう。日本はタミフルを2800万人分備蓄しているとしていますが、現在鳥インフルエンザ患者には、通常のインフルエンザの２倍の量を２倍の期間投与しています。つまり日本の備蓄量は実質700万人分でしかないのです。これでは全く足りません。過去の経験によれば、パンデミックでは第一波、第二波というように爆発的感染拡大が波状攻撃をかけてきます。現在の備蓄量では第一波をしのいだとしても、第二波以降はタミフルが尽きてしまいます。
 
　しかもパンデミックは、全世界同時に起こりますからその時になっても海外からタミフルを緊急輸入することはできないでしょう。タミフルを持っている国から「お気の毒ですが日本は日本で対応してください」と言われて終わりです。
 
　このように考えていくと、たとえ今後、ウイルスの突然変異で致死率が下がっていったとしても、パンデミック時の死亡率は高くなると言わざるを得ません。
 
　日本には危機に直面しているという意識がありません。パンデミック時に医療サービスをどうやって維持するのか。患者が病院に殺到すると、医療体制が崩壊します。崩壊を防ぐためには、感染の拡大を防いで、感染者が一気に集中する“流行の山”を低くすることが必要ですが、そのために具体的にどうすればいいのかは、まだ話し合われていません。
 
　そのほか、生活必需品の輸送やライフラインをどうやって維持するか。感染を避けるためには家庭への籠城が推奨されますが、では籠城を可能にするにはどのような環境を整備するのか。世界経済が一蓮托生になっている今、ビジネスをどうやって継続していくのかも大切な課題です。要するに準備が全然足りていないのです。
 

安全保障の一環として

――米国はどこまで準備を進めているのでしょうか。
 
田代：米国は、はっきりと強毒型のH5N1ウイルスによるパンデミックを安全保障の問題だと認識しています。テロや核戦争と同じ、国家の危機という位置づけで、どうやって国民を守り国力を維持するかの対策に予算を注ぎ込んでいます。
 
　CDCは、日本では保健所の大きいものというイメージで見られているでしょうが、実態は軍とともに、衛生保健面で米国という国の安全保障を司る組織です。日本の保健所とは全く組織の性格が異なる、疾病に対して攻撃的な姿勢を持つ軍隊に似た組織なのです。
 
――スペインインフルエンザでは軍隊が流行の発信地となりましたが、米国は国防総省も含めてパンデミック対策を組んでいるということでしょうか。
 
田代：米国防総省がなにをやっているかは外からは分かりません。しかし、当然のことながら相当の予算を注ぎ込んで対策を行っているはずです。現在米国は毎年約9000億円をパンデミック対策に注ぎ込んでいますが、表に出てこない国防費からの支出を考えるとこれだけでは済まないでしょう。表から見えるのがすべてだと思ってはいけません。
 
　在日米軍を含む在外派遣軍を、パンデミック時にどのようにして米本土に撤収するかという行動計画も、当然のことながら策定済みのはずです。
 
　米国は、国民に対して、新型インフルエンザに関する知識の周知徹底や籠城のための家庭備蓄の呼びかけを行う一方、事前に用意できるプレパンデミックワクチンの備蓄、全国民分のワクチンを半年で製造し、定めた優先順位で順次接種していく体制の整備を着実に進めています。
 
　もちろん医療分野のみならず、例えば学校を休校にした場合、子どもにどうやって教育を届けるかというような生活面での対策も行っています。ありとあらゆる手段を使って社会機能を維持することを目指しています。
 
　それだけではなく、パンデミックが起きてしまった後に、どのようなプランで社会や経済を回復させていくかという行動計画の策定すら行っています。「何があっても米国は生き残る」というのが彼らの意志です。それに従って着々と手を打っているのです。
 
文明が強毒型ウイルスを招き寄せた

――しかし、なぜ今、この時代に、これまで自然界には存在しなかった強毒型のウイルスが出現したのでしょうか。
 
田代：人間が大規模な養鶏を始めたことが大きく影響しているのでしょう。自然界には同種の鳥類が何万羽も集まるところなどめったにありません。自然界では強毒型の突然変異が起きても、感染したトリがすぐに死んでしまうので、ウイルスは感染拡大を起こせず、消滅してしまうのです。
 
　養鶏場のような、トリが密集している場所があって初めて、強毒型のウイルスは増殖し、さらなる突然変異を起こして鳥類の間に広がることができたのです。
 
　その意味では、強毒型のウイルスの出現は、人が起こしたことと言えなくもありません。便利さや快適さを求める文明が強毒型ウイルスを招き寄せたのです。
 
　しかし、文明は同時に科学技術をも進歩させました。過去のパンデミックは常に起きてみなければ分からない、予測不可能の災厄でした。それは20世紀に起きたスペインインフルエンザでも同じでした。
 
　しかし今、H5N1インフルエンザウイルスは、何年も前からその脅威がはっきりと分かっています。21世紀の我々は科学技術を使い、やがてやってくるであろうパンデミックに対して事前に対策を立てることが可能なのです。
 
　対策を立て、パンデミックに対する準備を可能な限りしなくてはなりません。パンデミックが来てから対応策に追われるのが20世紀の防疫ならば、事前の十分な準備こそが21世紀の新しい防疫なのです。

今回の事態は「心理的ストレス」とのつきあい方とも関わるものです。
イタリアの思想家グラムシGramsci(1891-1937)は次のように述べています。
「認識において悲観主義者、意志において楽観主義者たれ」

そこで、このページでは「日経BP社」のサイトからわかりやすく個人レベルで対応可能な情報をまとめてみました。
たとえば
実は役に立たない「うがい」
テレビでは「うがい」を推奨しますが、その限界について理由が述べられています。
日常生活での行動について具体的提案もあります。
以下「日経トレンディネット」からの情報です。

新型インフルエンザ危機のシナリオ！
全文はこちら
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/special/20090113/1022726/?P=1
日経トレンディネット、2009年01月15日
なお、これら記事は「新型インフルエンザ」一般への対応であり、今回の「豚インフルエンザ」について書かれたものではありません。

●都道府県単位で学校閉鎖、マスクが買えない
厚生労働省の新型インフルエンザ専門家会議が2008年11月、ようやく指針を打ち出した。これは、国内で人から人への感染が一例でも発生した段階、つまり大流行する前に、発生した地域の都道府県内にある小中学校や高校、幼稚園を全校閉鎖するというもの。パンデミックと呼ばれる爆発的感染状態の前に大規模な学校閉鎖に踏み切れば、感染拡大をある程度食い止める効果も期待できる。

●個人レベルでできる新型インフルエンザの防衛策
・「不織布製のマスクを1人当たり20～25枚を目安に備蓄する」。これは2008年9月、厚生労働省の専門家会議が発表した家庭で備蓄しておくべき目安だ。
　マスクには、感染者の咳、くしゃみなどで飛んでくるウイルスを遮断するという予防的な側面とすでに発熱など症状のある人が、ウイルスを他人に感染させないためにかけるという2つの側面がある。ただし、使い方を誤るとマスクの効果もなくなってしまう。
　
では、なぜマスクの1人当たりの備蓄目標が20～25枚なのだろうか。国内での感染が始まった初期段階から大流行のピークを越えて、感染がほぼ終息するまでの期間を厚生労働省では約8週間（約2カ月）前後とみている。これはスペイン風邪など過去3回にわたる新型インフルエンザの流行を分析した結果の予測数値だ。

　この間に食料品の買い出しなど外出しなければならないことが週2回あると仮定し、外出のたびに使い捨てるので8週間で16枚は最低限必要。余裕を見て20～25枚という計算だ。
全文は
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/special/20090113/1022726/?P=5

●食品と日用品の備蓄
食糧（長期保存可能なもの）の例
主食類
 米
乾麺類（そば、ソーメン、うどん等）
切り餅
コーンフレーク・シリアル類
乾パン
各種調味料
その他
 レトルト・フリーズドライ食品
冷凍食品（家庭での保存温度ならびに停電に注意）
インスタントラーメン
缶詰
菓子類
ミネラルウォーター
ペットボトルや缶入りの飲料

日用品・医療品の例
常備品 常備薬（胃薬、痛み止め、その他持病の処方薬）
絆創膏（大・小）
ガーゼ・コットン（滅菌のものとそうでないもの）
解熱鎮痛剤（アセトアミノフェンなど）
※薬の成分によっては、インフルエンザ脳症を助長する可能性があります。購入時に医師・薬剤師に確認してください。

インフルエンザ対策の物品
マスク
ゴム手袋（破れにくいもの）
水枕・氷枕（頭や腋下の冷却用）
漂白剤（次亜塩素酸：消毒効果がある）
消毒用アルコール

通常の災害時のための物品（あると便利なもの）
懐中電灯
乾電池
携帯電話充電キット
ラジオ・携帯テレビ
カセットコンロ・ガスボンベ
トイレットペーパー
ティッシュペーパー
キッチン用ラップ
アルミホイル
洗剤（衣類・食器等）・石けん
シャンプー・リンス
保湿ティッシュ（アルコールのあるものとないもの）
生理用品（女性用）
ビニール袋（汚染されたごみの密封に利用）

全文は
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/special/20090113/1022726/?P=7

●関連情報
最大の防御策は篭城＆マスク
実は役に立たない「うがい」
日経トレンディネット、2008年02月20日
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/special/20080214/1007068/

●治療法について
タミフルは2800万人分備蓄。しかし新型には効きにくい可能性も
　では、新型インフルエンザの脅威から身を守る術はあるのだろうか。まずは治療薬だ。通常のインフルエンザにも使われる治療薬「タミフル」を、国や都道府県は合計2800万人分を備蓄している。だが、「現状ではH5N1型鳥インフルエンザの人の発症例に、タミフル投与はあまり効果をあげていない。もちろん、新型インフルエンザになった段階でも効果があるという保証はない」（国立感染症研究所・感染情報センター、谷口清州第一室長）。

●予防ワクチンについて
新型発生に備えるという点ではワクチンも忘れてならない存在。H5N1型鳥インフルエンザ感染者のウイルスから作られた「プレパンデミックワクチン」1000万人分を国で備蓄しており、さらに異なるウイルス株のワクチンを追加して備蓄する予定だ。しかし、医療従事者などに優先的に投与する予定のため、誰でもが医療機関でこのワクチンを投与してもらえるわけではない。一方で、スイスでは政府が700万人を超える全国民分のプレパンデミックワクチンの備蓄を完了した。国によって対応には大きな差があるようだ。

なお、今回の「豚インフルエンザ」対応のワクチンは2009年4月から準備態勢に入り、一般向けに供給されるのは数ヶ月先とされる。

●マスクの有効性について
一般的にインフルエンザから身を守る身近な対策としてよく言われるのが、うがい、マスクの着用、手洗いだ。ところが、従来型も新型も含めてインフルエンザにうがいはほとんど効果がないという。「欧米でインフルエンザ予防にうがいを奨励している国はない。飛沫感染で喉の粘膜に付着したインフルエンザウイルスは、10分ほどで粘膜細胞の中に侵入する。外出して戻ってからうがいをしても遅過ぎる」（外岡所長）という。

　ただし、マスクと手洗いには一定の効果がある。使い捨ての風邪用マスクでも、きちんと顔に密着させて着けていれば、感染者の咳などで飛んで来るウイルスを遮断することができる。また、服や髪の毛、肌などに感染者の咳でウイルスが付いたとしても、極端に恐れる必要はない。個人が検疫用の防護服を着て出歩くようなことにもならないだろう。「新型も含めインフルエンザのウイルスは、衣服や肌に付いても1時間程度しか生きていられない。ウイルスが付着した手を舐めたりしない限りはまず感染しない」（国立感染症研究所・谷口室長）。とはいえ、ドアの取っ手などにウイルスが付着していて知らずにつかみ、その手を無意識に口元に、というケースはありうる。そこで頻繁な手洗いが新型の予防にも効果ありというわけだ。
 

●とりあえずなすべき事
新型対応のワクチンが完成するまで、いかに感染しないようにするかが重要になってくる。そのためには人の集まる場所に極力、行かないことが肝心だ。感染の最初のピークは6～8週間前後で終わると専門家は予測する。「一定の食糧、水、日用品を家庭に備蓄しておくことが必要だ。宅配サービスなどを利用することは、人との接触をなるべく避ける意味でも考慮すべきだ」（谷口氏）。感染が全国に広まった場合には、地震と違ってどこからもしばらくは救援は来ない。一般的には、最低1カ月分の食糧の備蓄が必要と考えられている。最悪の場合を想定して今から何を用意すべきかを真剣に考えておくべきだろう。